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数々の災害への対応から得た知と技を、この先を創る力に。
奥村組は免震技術をはじめ、さまざまな技術開発を推進しています。
『免震』は、地震による激しい揺れを穏やかな揺れに変え、建物自身だけでなく建物内部の被害を食い止めます。奥村組は1986年に日本で初めて免震実用ビルを建設しました。以来、様々な先進技術を開発、実用化してきました。研究施設や病院、マンションなど日本各地でその技術力は実装され、信頼を築き上げています。地盤と建物の間に免震装置を取り付けることで、建物ごと揺れをおさえる『免震建物』、コンピュータールームなど、重要なフロアだけを免震化する『免震床』、そして文化財や美術工芸品などを保護する『免震台』があります。
奥村組の耐震補強(リニューアル)技術として、建築分野では『超高強度繊維補強コンクリートブロック工法』や『省アンカーアウトフレーム耐震、補強工法』など、土木分野では『高張力スパイラル筋巻立工法』や『ベストグラウトバーによる後施工せん断補強工法』など、多種多様なニーズに応える技術を保有し、新たな技術開発を進めております。
災害廃棄物の破砕選別業務(岩手県山田町他)を受託し、廃棄物不法投棄現場などで実績がある『自動選別機』を活用して廃棄物の処理を効率的に行うことが可能です。
本機器は、災害廃棄物を金属類・土砂類・可燃物・不燃物ごとに高速・高精度で自動選別することができます。有蓋構造により、天候に左右されず災害廃棄物の処理作業が可能です。災害廃棄物に付着した土砂まで分離することができ、安全に選別作業を行えます。
環境研究総合推進費によって、京都大学、名古屋大学、和歌山大学、明治大学などの大学と、災害廃棄物処理プロセスの最適化および処理計画・処理実行計画の作成支援システムを、AIなどを活用して構築を目指しています。
地盤の液状化危険度評価は、詳細地盤調査に基づく判断が必要でした。
本技術は、AIが地震動記録のみから液状化危険度の判定を行います。大地震直後の液状化被害程度の即時評価、中小地震記録から地盤の液状化危険度を評価できます。