災害に備え私たちは何をすべきか

中野教授 特に南海トラフ巨大地震は東海圏や名古屋を直撃しますので、名古屋大学や名大土木教室はその対応のための研究をして、この地域に貢献しなくてはなりません。また地盤工学会中部支部においても2014年から南海トラフ巨大地震に備えて研究委員会を立ち上げました。

3つのワーキンググループの1つに、中部圏での災害廃棄物の処理に関するワーキンググループがあり、委員長として災害廃棄物処理に関して取り組んできました。特に三重県四日市市には石油コンビナートがあり、化学系を含む災害廃棄物が出てくる可能性がある。それをどううまく処理するのか、どう有効活用していくのかを真剣に考えるべく研究を進めました。東海圏の被害を低減させることも重要ですが、被災後に復旧や復興を如何に上手にやるかということ、つまり災害廃棄物等の迅速で適切な処理・利活用のシステムを、しっかりと考え作り上げてゆかなくてはならないと思います。

風間教授 東日本大震災を契機に、防災・減災・復旧技術などについては色々なニーズが出ています。地盤工学分野では、宅地耐震や液状化に関連したニーズがあります。震災廃棄物（ガレキ）処理に関しても、技術的課題やニーズは建設業の皆さんも認識されたと思います。ただし、災害が起こって、その技術が必要だからといって、新しい技術を直ぐに使えるわけではありません。また、新技術を今までの技術の延長線上でやったのでは抜本的な技術革新はできません。ですから、直後にすぐ使わなければいけない応急復旧技術は、既存の技術の援用でやらなくてはならない面もあります。しかし10年以上経った時点では、もう一度新たに考えて、もっとこうした方がいいという話があって然るべきと思います。しかし、目の前の災害がなくなると、残念ながらその意識は薄れてきます。

「喉元過ぎれば熱さを忘れる。」ですね。逆に、大津波が来た直後にすぐにまた大津波が来る恐怖を感じて「羹（あつもの）に懲りて膾（なます）を吹く」的な対応もある。人間の性かもしれません。研究として、これまでと違う考え方でやりたいと思っていることは、液状化です。今までは、液状化が起こった時に、地中からの噴砂をもって液状化の証拠としていました。しかし、地上に噴砂が無くても、地中で液状化が起こったかもしれないです。また、地上で噴砂が確認されても、地中のどの深さで、どの程度の液状化があったのか一切わかりません。つまり、結局のところ、どの地点でどの程度の範囲で、どの程度の液状化現象が生じたのかが捉えられていないわけです。正解が突き詰められないわけです。
この点を考える上では、最近のIoT社会の趨勢に注目しています。MEMS技術（Micro Electro Mechanical Systems）という20年くらい前から始まっている技術でセンサーは小型化・低廉化が進んでいます。センサーが安く、どんなものにもつけられるようになってきています。それを使うと質の良いデータが沢山取れます。ビックデータを分析すれば、AIでこれまでと全く違う答えを導き出すことができます。さらにそれらがネットワークに繋がって、これまでと違うイノベーションの波が起こるのではと期待しています。